妊活のために、クリニックへ通ったり、薬を飲んだりしますが、保険が効くとはいえ、出費は痛いものです。 「治療」という名前がついているので保険が適用されますが、受精卵の移植など高度な不妊治療になると、保険が効かなくなり高額な治療費が掛かってきます。 今回は不妊治療における医療費控除についてご説明します。 「医療費控除」ってなに? 年末になると確定申告の時期となり、医療費を計算します。 1月から12月までの医療費の合計が月10万円を超えると、医療費控除が申請できます。 専業主婦の場合、家計単位で考えるので、家族全員の医療費で10万円と考えます。 家族全員が健康で、怪我や病気などの入院がなければ、1年で医療費が10万円に達することそうそうないのではないでしょうか? また、民間の保険などに入っていて、入院時にかかったお金が保険会社から支払われるようであれば、その分は控除されません。 不妊治療を本格的に始めるようであれば、当然のごとくお金が掛かってきますので、クリニックの領収書を保管しておくようにしてください。 ここは押さえておこう!「不妊治療」にまつわる医療控除 不妊治療の場合はどういう点に気をつけておけば良い? 知っておきたい点をまとめました。 薬を購入した場合 薬局で薬などを購入した場合、医療費控除を申請できますが、妊活のために葉酸などのサプリメントを買った場合は該当せず、医療費控除はできません。薬を買った場合でもネットで購入すると送料などが含まれないため注意が必要です。 また、残念ながら妊娠検査薬は対象となりません。 出産時に大量に出血した時に鉄剤を処方されることがありますが、こういった場合は保険適用となります。 不妊治療助成金と医療費控除の関係 体外受精や顕微授精などの保険のきかない高額な不妊治療の場合、1回で10万円を超えるわけですが、この場合、自治体に不妊治療助成金の申請をすると10万から15万程度の助成金がもらえます。 医療費控除を申請する時はこの助成金を差し引いた額で計上することになります。 【妊活】知っておきたい! 家計への負担を軽減してくれる不妊治療の助成金 交通費も対象になります 医療機関に行くための交通費も控除の対象となることがありますので、バスや電車の経路や運賃、領収書も控えておくといいでしょう。